ポケベル再び脚光 防災に期待

 手軽な通信手段として1990年代に普及したポケットベルが再び脚光を浴びている。
 使用する特有の電波「ポケベル波」が建物内でも届きやすい特性を持ち、避難情報などを伝える戸別受信機に活用されているためだ。大雨の時に防災行政無線の放送だけでは情報が伝わりにくいことが課題となっており、各地の自治体が期待を寄せている。
 「避難してください」。岡山県高梁市備中町地域にある民家。部屋に置かれた端末のランプが赤く点灯し、大きな音で緊急放送が流れた。外を走る広報車の音は雨にかき消され聞こえない。
 同市は2017年度から、ポケベル波の戸別受信機の貸与を進めてきた。担当者によると、今年7月の西日本豪雨では住民から受信できないといった指摘はなく、「避難に大変役立った」との声も届いたという。
 17年の九州北部豪雨で被害を受けた大分県日田市も「屋外スピーカーの放送は聞こえにくい」との声を受け、ポケベル波の受信機の活用を検討している。携帯電話を持たない高齢者も多く、防災メールだけでは不十分なことも背景にある。
 国内で唯一ポケベル波を使った防災無線事業を手掛ける「東京テレメッセージ」(東京都港区)によると、防災行政無線より波長が短く、建物の中に届きやすい特長がある。受信機は文字情報を受け取る点で以前のポケベルと同じだが、音声に変換して読み上げる機能を持つ。
 防災行政無線は隣接自治体と電波の干渉を避けるため出力を抑えているが、ポケベル波は高い出力での送信が認められている。このため、送信設備が少なくても広いエリアをカバーできる。
 同社の防災無線システムは5年前から広がり、約30自治体が採用。受注した戸別受信機は約17万台に上った。
 同社の清野英俊社長(64)は、130万台に達したピーク時のポケベル加入台数をいずれ超えるかもしれないと予想。「住民の命と財産を守るため役立つと確信している。日本中に広めるのが役割」と話している。 
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